Mar 29, 2010
結婚式のプロフィールビデオ
結婚披露宴に呼ばれたときに最も熱中して見るのが友人ではない人のプロフィール動画です。最近のプロフィールビデオを使用しているカップルが多いです。友達のことは約知っているが、その相手はなぜか紹介されたときの印象だけでよく分からない場合もありますので、プロフィールビデオ初めて知ることもたくさんあります。ホンファルハミョン、どうしても早く結婚しなければいけないと言って、圧力がかかるものになってしまっているが、実際お気軽にホンファルイトヌンものも増えてきているのです。それは、様々な教室に通うようになっています。人だけで教室されていることが多いのですが、実は婚活の場所にもなっているものがあります。
これまで聴覚障害者のろう教育は相手の唇の動きを読み取る「聴覚口話法」が中心で、障害者が健常者に近づく方法で行われてきた。しかし、百パーセント読解するのは困難で、日本手話ができる講師の不足などで満足な授業が受けられないのが現状。日本財団の支援による、ろう者の講師と手話通訳による大学授業や高校生を対象にした受験講座が注目を集め、日本のろう教育もようやく障害者に健常者が近づきつつある。
全国93のろう学校のうち、7割以上が手話を導入している。しかし、多くがろう者独自の手話である「日本手話」ではなく、一般的に手話と呼ばれる音声言語の手話単語を一つ一つ当てはめた「日本語対応手話」。さらに学校では口話法や日本手話、日本語対応手話が混在し、子供たちに均等に教育が行き届かないという。
一般の大学進学率は平成21年に50%を超えたが、ろう者の大学進学率は約16%にとどまっている。
東京・新宿で開かれていた受験講座「手話と情報保障で目指す大学受験」では、翻訳家の森亜美さんらろう者の講師が手話通訳とパソコン通訳付きで、数学や英語、国語などを教え、現役大学生が受験勉強のコツも伝授する。
しかし、大学進学後も講義を理解するためには、手話通訳などが不可欠だが、一般の大学には十分な支援がないため、授業についていけない、コミュニケーションがうまく取れずに孤立するなどの問題が起きている。
日本社会事業大学(東京都清瀬市)では学内に聴覚障害学生支援プロジェクト室を設置し、学内外の学生の支援を実施している。
日本手話での講義は単位互換制度で他大学の学生も受講可能。手話研究の第一人者である斉藤くるみ教授の「手話から言語学へ」のほか、英語や経済学など13の授業を行っている。授業は通学に便利な文京区の文京キャンパス。講師は全員がろう者で、森壮也・アジア経済研究所主任研究員や手話研究で博士号を取得した中野聡子・東大先端科学技術センター特任助教、ろう者で初の英検1級を取得した秋山なみさんら。
同大では昨年度から特別支援学校(旧養護学校、ろう学校、盲学校)の教員養成課程も設置。この課程に進学する学生に対し、日本手話の履修を全国で初めて義務化した。
日本手話の普及を支援している日本財団では、「日本手話での直接講義を実施し、聴覚障害学生が大学で学ぶ環境をつくり、学生の学力や大学進学率の向上につなげたい」と話している。
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全国体力テストで順位を一段と下げた大阪府は体力向上のため、昨年からなわとびを活用するなどの対策を進めていたが、成果には結びつかなかった。橋下徹知事は「非常に厳しい結果。学力向上に向けた同じくらいのエネルギーを体力向上に注がねば」と険しい表情。「市町村が責任を感じるべきだ」と語った。
今回の大阪府の全国順位は、小5男子46位(前回45位)▽小5女子47位(同45位)▽中2男子47位(同43位)▽中2女子44位(同41位)で、全部門で順位を落とした。
小中とも全種目で全国平均を下回り、特に反復横跳びと持久走(20メートルシャトルラン)で全国と大差がついた。25年前の昭和60年度の大阪府内の同学年の成績と比較しても、ほとんどの種目で下回った。
運動習慣を尋ねる設問では、運動が「やや嫌い」「嫌い」と回答した割合は中2女子で24・7%に達するなど、昨年より0・8〜2・9ポイント増加し、全国平均を上回った。
大阪府北部の中学校の体育科の男性教諭(48)は「サッカーボールに足が当たらず、200メートル走を2回できない生徒もいる。極端に運動ができない子が多い」と嘆く。
大阪府は昨年、全国順位の低迷を受け、体力アップの“秘策”として小学校でなわとびを奨励する取り組みを始めたばかり。府教委は「すぐに成果が出るとは思わないが、体を動かすことが面白いと思えることが大事。運動を楽しめる仕組みを作りたい」と話す。
昨年の調査結果に「学力もダメ、体力もダメ。大阪の教育はどうなっているのか」と激怒した橋下知事。今回は抽出方式で行われたことを問題視し「参加校の7割が大阪市や堺市の政令市で、そこの教育委員会は僕はノータッチ」とした上で、「一番責任を感じてもらわねばならないのは市町村教委と市町村長、現場の教員だ」と持論を述べた。
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